近年は増加傾向にある
近年の動向について紹介していきます。人々の生活習慣が変化したことから、生活習慣病患者は増加傾向にあります。また、高齢化も強く影響しています。どの程度増加しているのか、詳しく見ていきましょう。
糖尿病患者は1000万人を突破
厚生労働省の調査によると、糖尿病が強く疑われる成人患者は、2016年の時点で1000万人以上います。2012年と比較して50万人増えており、1000万人を突破したのはこれが初めてです。また、可能性を否定できない予備軍も1000万人ほどいます。病気になる可能性が高い高齢者が増加していることや、肥満の人が増えていることが原因です。加えて、生活習慣病予防を目的とした特定健診の実施を推し進め、医療機関を訪れる人が増えたことも影響しています。高齢化はこれからも進んでいくため、今後も患者数は増加していくことが予想されます。
この調査は全国2万4000世帯を対象に行われました。「ヘモグロビンA1c」を測定し、過去1～2ヵ月の血糖状態を測定した上で推計したものです。成人人口の12.1％が糖尿病と診断され、その内男性が16.3％、女性が9.3％でした。予備軍は男性が12.2％、女性が12.1％です。年代別に分けた場合、男性の70代は23％、60代は21.8％、50代は12.6％で、女性の70代は16.8％、60代は12.0％、50代は6.1％です。高齢になるほど糖尿病になる確率が高くなることが分かります。
糖尿病が進行すると透析治療が必要になりますが、1983年には5万3017人だった透析患者が、2016年には32万9609人まで増加しました。人工透析の医療費は1人あたり月40万円ほどで、日本全体では1兆6000億円にもなります。多くの医療費が割かれているため、生活習慣の改善による予防や重症化を防ぐための対策が強く求められています。
在宅医療を受ける人が増えている
2017年の調査によると、高血圧患者は1000万人弱で、脂質異常症は約220万人です。どちらも、前回の調査から10万人以上増加しています。こちらも、社会全体の高齢化が大きく影響しています。65歳以上の患者数は入院が72.3％、外来が50.7％です。施設の種類別でみると、病院が2万300人で、一般診療が10万5200人です。定期的に訪問診療を受けているのは11万6300人、必要に応じて往診を受けているのは4万4300人です。在宅医療の患者数は2005年まで横ばいでしたが、2008年からは増加傾向にあります。医療技術の発展に伴い、在宅医療に切り替える患者が増えたことが要因として考えられます。また、国としても入院患者数を抑えるために在宅医療を推進しています。今後は、在宅医療を受けながら生活習慣病の治療を行う高齢者がますます増えていくことが予想されます。
